バーチャル株主総会／決算説明会

コロナ禍を経て、エンタメからビジネスまで様々なシーンで会合や情報発信のオンライン化が浸透した昨今、IRの分野でもオンラインのバーチャル株主総会／決算説明会を導入する企業が増えています。

新型コロナウイルスの感染拡大を背景に、2020年当時の現行法下で実会場とオンラインの両方で出席・参加できるハイブリッド型の株主総会を開催する企業が急増し、さらに翌年の産業競争力強化法の改正により完全にオンラインで行うバーチャルオンリー型の株主総会が開催可能となりました。
これらの社会情勢変化を踏まえたバーチャル株主総会／決算説明会支援のためのシステム・サービスの登場と発展、同時期に加速したビジネスシーンにおけるライブ配信や動画配信活用の一般化により、導入のハードルが下がったこともバーチャル株主総会／決算説明会が普及した要因のひとつです。
一方で、コロナ禍が収束した現在においても、より多くの株主がオンラインで出席・参加できる、海外投資家や個人投資家などにより幅広くアプローチできるなどのメリットから、既に導入した企業以外にも、新たにバーチャル株主総会／決算説明会を採用する企業も出てきています。

バーチャル株主総会／決算説明会がもはや定番となりつつある中で、オンラインでより品質の高い情報発信を行い、株主や投資家との対話を深めるには、ハイブリッド型にするかバーチャルオンリー型にするか、会場・スタッフ・機材・設備の選定や手配をどうするかなど、様々な検討事項があります。
例えば、自社の社内会議室でバーチャルオンリー型を開催するにあたっては、配信トラブル対策としての通信環境の整備、企業イメージを損なわないハイクオリティな配信を行うためのカメラアングルや照明・音響の調整、背景や什器などの設備・備品の手配にも気を使う必要があります。
また、ハイブリッド型の場合には、実会場での開催にかかわる運営実務だけでも負担が大きいことに加え、撮影や配信にかかわる事前準備から当日の段取りまで、さらに煩雑な進行管理が必要となるため、バーチャル株主総会／決算説明会に習熟した上で、品質の高い画作りができる、撮影／配信を安心して任せられるパートナーの選定は重要な要素となります。